学校法人・教育業界コンサルタントの水溪です。

いつもお読み頂き有難うございます。

教育現場の先生方とお会いすると、発達障害のある生徒さんに対してどのような関わりをすれば良いか、という声をお聞ききする事があります。

極論を言うと、一人一人違うものですし、私は魔法のような方法は知りません。

ただ、限られた時間の中で、40名近い生徒に対してきめ細やかなサポートを行うのは、並大抵の事では無いと思います。

もっと沢山の支援者がいたら・・・、と誰もが感じるのでは無いでしょうか。

放課後等デイサービスを始めとした福祉事業を展開するNPO法人サンフェイスさんでは、この問題を正面から解決するある取り組みをされています。

それは、

●小中学校の生徒を対象とした発達障害に関する訪問授業

の実施です。

正直、私はお話を伺った際、「えっ、先生ではなく生徒さん向けですが？」と思わず聞きなおしてしまいました。

すなわち、障害に関する理解を深めて貰う為に、見え方や感じ方といった特性の体験や、適切な伝え方を知って貰うワークショップを提供されているのです。

授業の根底にあるのは、「相手の気持ちになって考えることが大切」というメッセージであり、柔軟な子ども達はどんどん吸収してくれると仰っていました。

言い換えれば、40人近い生徒が最良の理解者、支援者になる訳です。

それって、本当に凄い事だと思います。

（※言葉で言うのは簡単ですが、実際には訪問授業時の伝え方一つとっても、物凄い配慮がなされていると想像します。）

何も特別な支援で無くても、どうして困っているかを周囲が分かってくれる環境があれば、それに勝るものは無いように思います。

水溪 悠樹（ミズタニ ユウキ）

学校法人・教育業界コンサルタントの水溪です。

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前回の記事、中途退学を防ぐ為に全日制高校の先生が出来る事で触れました、

１．学習上の躓きを持っている生徒に関する情報共有

に焦点を当てます。

ここでは、「学習上の躓き」の背景にある要因を大きく2つに分けて考えてみましょう。

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①発達の遅れや偏りによる躓き

②学級崩壊や不登校経験などによる、小中学校相当の基礎学力未修得による躓き

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まず、「①発達の遅れや偏りによる躓き」について。

過去の文部科学省の調査でも、学習面又は行動面で困難を示す発達障害のある生徒が、小中学校に6.5％程在籍する事が示唆されていました。

既に外部の相談機関に繋がっている場合や診断を受けている場合は、保護者・支援者との間でチームサポートの体制を整える事で、効果的な療育が可能です。

ただ、受診する程では無いものの、ある種の苦手を持っている生徒さんも多くいらっしゃいます。

例えば、障害特性によって、「聴覚の過敏さの為に騒がしい教室で落ち着いて学習が出来ない」「昼夜逆転による生活リズムの乱れで定時に登校出来ない」といった事が起こりえます。

また、「集中力が持続しにくい」「作文や計算といった特定の分野が物凄く苦手」と言った悩みや、「長々とした説明を聞いて理解するのが不得意」と言った声、「コミニュケーションが苦手で休み時間が苦痛」といった話もしばしばお聞きします。

現場の先生方が日々試行錯誤されているのは、こういった生徒さんをどう理解するか、といった事ではないでしょうか。

学校によっては、別室登校の為の環境を整えたり、外部のフリースクールや通所支援施設への登校を出席とカウントすると言った対応をされています。

その他にも、見通しが立ちやすくする為の工夫や、簡潔な伝え方の実践、休み時間に過ごすための場を設けるといった形の配慮で、スムーズな学校生活が送れるというケースもあります。

その為には、日々生徒さんと向かっている先生の誰かが小さなサインに気づき、教職員の間でシェアされなければなりません。

次に、「②学級崩壊や不登校経験などによる、小中学校相当の基礎学力未修得による躓き」についても見てみましょう。

何らかの理由で読み書きや計算の基礎学習をする機会を失ってしまうと、勉強自体に苦手意識を持ってしまいますし、高校の学習についていくのも非常にしんどくなります。

これらの生徒には、適切な教材を設定し、自学自習による学び直しを促す事が有効です。

一人ひとりによって適した形があると思いますが、学習範囲と期間を決めた上で採点も自分で行って貰い、教員は進捗の確認と、それでも分からない際の解説といった部分的なサポートで良いかと思います。

何よりも大切なのは、

「わからない事は恥ずかしい事では無いし、今から出来るようになれば良い。」

というメッセージを送り続ける事でしょうか。

小さな基礎の積み重ねは、きっと自信に繋がるはずです。

①と②のいずれも、担任、学年主任、教頭先生を始めとしたキーマンが、「誰が」「何で困っているか」「どのようなサポートが必要か」といった情報をきちんと共有し、躓きの理由に応じた適切なサポートを行っていく事が、中退を抑制する上で不可欠と言えます。

水溪 悠樹（ミズタニ ユウキ）

学校法人・教育業界コンサルタントの水溪です。

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生徒に対するフォロー力を計る指標に、「中途退学率」という数字があります。

文部科学省の発表によると、平成23年の中退率は1.6％であり、2.5％を超えていた平成10年前後と比べて改善は見られるものの、依然として5万人を超える中退者がいる事がわかります。

一言に中退と言っても、その理由は一人一人異なります。

極論を言ってしまえば、教員としてこれらの生徒に出来る事は限られています。

例えば、生徒の家庭の経済上の問題を解決する事は出来ませんし、病気やけがを治す事も出来ません。

しかし、実際には中退理由の4割近くは「学校生活・学業不適応」に因るものです。

言い換えれば、学習上の躓きを乗り越える為のサポートや、人間関係・適応上の配慮さえ行えば、上記理由による中退の殆どが未然に防ぐ事が出来ます。

では、具体的に何に取り組めば良いのでしょうか。

ここでは、教育現場の先輩諸氏から学んだ事を3つだけ挙げさせて頂きます。

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１．学習上の躓きを持っている生徒に関する情報共有

・・・「誰が」「何で困っているか」「どのようなサポートが必要か」を把握します。先生方が足並みを揃え、一貫性のある対応を行う事が求められます。

２．教員自身が適切な伝え方を学ぶこと

・・・人間関係・適応上の問題の背景には、何らかの障害が関係している場合が往々にしてあります。広汎性発達障害とその傾向のある生徒さんの「認知の傾向」「障害特性」を掴み、効果的な伝え方を実践する事がカギとなります。

３．授業時間以外での居場所と学ぶ場所作り

・・・保健室や自習室とは別に、雑談や学習上の相談が出来る「場所」と「時間」を設定します。

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言葉にしてしまうと、これだけです。

この3つだけで、学校生活・学業不適応の理由で中退をせざるを得ない事態はほぼ避けられます。

私の個人的な思いを言わせて頂けば、入学を認めた以上、その学校で学び卒業したいという気持ちを持っている生徒に対しては、可能な限り向き合うのが先生の役割だと思います。

それぞれの詳細に関しては、また別の機会に取り上げさせて頂きます。

水溪 悠樹（ミズタニ ユウキ）